新エネルギーの可能性や将来的な実用性を探る

Solar weekly vol.16／ダイジェストニュース（1994.5.27 FRI 発行の記事です）

新エネルギー・産業技術総合開発機構と共同開発事業／岩手県一関市

新エネルギー・産業技術総合開発機構との共同開発事業により、一関市が同市の東台地内に建設を進めていた「太陽光発電施設」がこのほど完成した。

同開発事業は、自然エネルギーの可能性を探ることを目的としており、日本の気象条件に応じて、積雪地帯・寒冷地・標準地帯・日照良好地帯強風塩害地帯の5つを基準に全国から試験地を選定。一関市は寒冷地の試験地に選ばれ、平成5年度に実験施設の建設が開始された。

総工費は約9000万円。北海道・大同ほくさんの施工で、36枚のソーラーパネルを1ユニットにして、378ユニットで構成する長さ28メートル、幅4.2メートルのソーラーパネルと、集積した太陽エネルギーを電力に変換する装置を設置。

この装置で得られた電力は、隣接地で建設が進む教養文化体育施設に供給しながら、新エネルギーの可能性や将来的な実用性などを探る。現在、日照と気温の調査が進められているが、調査研究は平成9年度までの4年間にわたって行われ、半年ごとにデータを同開発機構に送り、新たなエネルギー開発の基礎資料とする。余剰電力は電力会社に売電される。